1.長期優良住宅

「長期優良住宅」とは長く・安全・快適に住み続けられる住宅のことをいいます。
一般的に住宅よりも「耐震性が高く」「省エネ対策」「バリアフリー設置」など、将来のことを見越して長く快適に住み続けられる対策がされている住宅です。

2.認定低炭素住宅

「認定低炭素住宅」とは二酸化炭素の排出量を抑える対策がされた住宅のことをいいます。認定低炭素住宅には条件があり、「必須項目」と「評価項目」があります。

必須項目の内容は断熱性・気密性が高いか、一次エネルギー消費量が省エネルギー法の基準よりも10%削減されてるかといった項目のクリアすることが条件です。また評価項目は８項目中２項目クリアされてることが条件となり、節水対策のされた水栓やトイレが設置されてるか、太陽光発電の設置といった項目があります。

3.ZEH（ゼッチ）住宅

「ZEH（ゼッチ）住宅」とは太陽光発電や省エネ設備を設置することで作り出したエネルギーで住宅の電気代などを賄うことのできる住宅のことです。
また作り出したエネルギーが余った場合は電力会社に電気を売ることができます。

4.LCCM（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）住宅

LCCM（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）住宅とは、太陽光発電などを利用し、建築・生活・家の解体まで一連の流れの中で生まれる二酸化炭素の排出量を抑えることのできる住宅のことです。

※ZEH住宅と考え方は似ていますが、LCCM住宅は生活の中だけではなく建築と解体を含んだ二酸化炭素の削減を目指しています。

光熱費が削減できる

エコ住宅は「断熱性」「気密性」が高いため、冷暖房などが一般的な家庭よりも少ないエネルギー量で部屋の中を快適な温度に保つことができます。結果的に光熱費も削減することができます。長く住んでいくことを考えると光熱費の節約は重要なポイントです。

家族の健康も守れる家

部屋の中の温度を一定の温度に保てるので家全体の寒暖差を少なくすることができます。そのため、家の中での急激な温度差からの血圧変動によって引き起こる「ヒートショック」を予防することができます。特に高齢の方に増えている症状のため、高齢の方と生活されているご家族の方には安心のポイントです。

災害時も安心の住宅

「耐震性」も高いので地震にも強く、太陽光発電を導入している住宅は自家発電の機能が備わっているため、突然の停電にも対応が可能です。テレビやアイフォンなど情報を得る手段や連絡手段を常に確保するためにも停電対策は重要です。

減税・補助金が豊富にある

エコ住宅にすることで減税や補助金対象となります。SDGsの取り組みが活性化されている中、「エコ住宅」を購入された方へ政府から補助金が支給されます。省エネ性能のグレードによって補助金額は異なるので、施工する工務店と相談しながら考えていきましょう。

【減税・補助金の種類は】

【2023年版】主な補助金の種類についてお伝えします。また、減税と補助金の対象期限や補助金の予算がなくなってしまうと期限前に申請が打ち切られてしまう可能性もあるため、検討している方はは早めに工務店へご相談することをおすすめしています。また、支給の詳しい条件については専門的な部分になるので工務店へご相談ください。

ZEH化等支援事業

ZEHの家を建てる場合に支給される補助金です。2022年から引き続き延長が予定されている補助金になります。

ZEHにはいくつかグレードがあり、省エネ性能の高いほど支給額が上がります。
ZEH（Nearly ZEH・ZEH Oriented含む）の場合は55万（蓄電池の設置でプラス20万円）が支給されます。さらにグレードの高い、ZEH＋（Nearly ZEH＋含む）の場合は100万円（蓄電池の設置でプラス20万円）が支給されます。次世代ZEH＋ 実証事業の場合は100万円が支給されます。

こどもエコすまい支援事業

令和4年4月1日時点で、いずれかが39歳以下でこどもが18歳未満の世帯が対象です。ZEH水準に達している省エネ性能の高い住宅に対し100万円の補助金の支給されます。

給湯省エネ事業

家で使用するエネルギーの中で大きな消費となっている「給湯」について、エネルギーの消費が少ない高効率給湯器を設置することで5〜15万円の補助金が支給されます。

※こどもエコすまい支援事業との併用は不可となります。

住宅ローン減税

一般的な家よりも省エネ性能の高い家の場合（認定住宅・ZEH住宅・省エネ基準適合住宅）、ローンの上限額や控除額が大きく減税できます。最大1,000万円、控除額が最大133万円も減税されます。

住宅取得資金贈与の非課税特例

家を購入する際にご家族から購入の資金の会陰序を受ける場合があるかと思います。その際の贈与税が減額される「住宅取得資金贈与の特例」という制度が設けられています。
一般的な家の非課税限度額が500万円に対し、「省エネ性能がある」「耐震性が高い」「バリアフリーの設置」の家の場合は最大1000万円までになります。

建築費用が高くなる

エコ住宅は「断熱性」「気密性」「耐震性」また太陽光発電の設置など省エネ対策の設備が組み込まれているため一般的な住宅費用を比べて費用は上がります。（約300万〜プラスでかかるイメージです）ただ、減税・補助金を活用することでこれらはプラマイゼロになる可能性があるため、ランニングコストを考えるとエコ住宅の方がお得且つ快適に住むことができるとも言えます。

対応できる工務店が限られてしまう

地域によってエコ住宅の基準が異なっているので、対応できる工務店が限られてしまいます。予めエコ住宅の建築に対応できる工務店かしっかり確認が重要になります。

ZEHを超えたグレードの家

2030年までに新築住宅は「ZEH」が推奨されておりますが、夢工房の家はそれを超えるレベルの省エネ性能の高い家を建てることを目指しています。
ZEHはエネルギー消費を20〜25％ほど削減することが条件になっていますが、夢工房の家は30〜50％削減することが可能です。

それに伴って、減税や補助金の対象にもなるので補助金の対象期限内であればかなりお得に家を購入することが可能です。
また、最小限の冷暖房で光熱費も抑えながら夏はずずしく、冬は暖かい家で快適に過ごすことができます。

エコ住宅は環境に優しい家であることはもちろん、「断熱性」「気密性」を高めることで光熱費を抑えることができ、夏は涼しく冬は暖かく快適に過ごすことができます。また、家族の健康や災害時の強さも長く住むことにおいて重要なポイントになります。

エコ住宅にすることで建築費用が高くなりますが、条件や対象期限内であれば減税や補助金などの優遇制度を活用したりランニングコストの削減を考えるとメリットが多いのでエコ住宅の建築が対応可能な工務店に相談してみてください。